NEXT DOOR

『受注の裏側には、職人離れの危機が潜む』(1)

2015年の秋くらいから、全国的に目に付く現象がある。

それは職人離れの動きであり、今迄は元請けの受注の強さに比例して業者が紐付くという神話が、とうとう崩壊していく流れを感じるのである。

現実、過去に県下ナンバーワン着工のビルダーだった会社が、今や、工務、設計業務を排除し、販売のみに特化するといった経営の切り替えを行っているビルダーも出てきていることも現実である。

なぜなのであろうか?

答えは単純で、工期単価段取りの3本柱が職人として採算が伴わず、仕事として限界に来ている状況であることと、新築が減少したと言えども大工職を含む職人自体の減少の加速が止まらないことが拍車をかけている。

しかしながら、業界の現場環境がここまで危機的状況に堕ちいっても、まだまだ仕様や工法の差別化を含め、消費税アップなどの機会を見据えての販売促進戦略が懲りないまでも新たに市場に注入されてくるのだが、ここで一度立ち止まり、自らの家づくりの原点を整理することが必要な時期なのである。

ものづくりの基本は、現場でしか利益は生まないということ。これからの厳しい業界環境を正しく切り抜けるには、現場絶対主義を貫き通し、品質の向上と生産性 の向上を死守しない限り、建築会社としての未来の本質的な利益は生み出されないし、これから職人は誰も着いて来ないという時代が来るのだと言えよう。

各現場の裁量に住宅品質が委ねられていて、クレームやコスト増に悩まれているならまずはお電話、お問い合わせフォームよりご相談ください。