設計者・施工者の認識不足/大臣認定耐力壁

壁量の計算で、告示仕様の倍率ではなく、大臣認定を受けた高倍率な耐力面材を採用している住宅が多く建築されています。大臣認定を受けた耐力面材は、仕様や施工方法がそれぞれ詳細に決められているのですが、そのことをしっかり認識せずに設計・施工をしているケースがあります。

例えば、耐力面材を使用した告示仕様では、1365㎜(4.5尺)の長さで耐力壁を計画することができても、一部の大臣認定を受けた耐力面材の中には、455幅(1.5尺)で使用が認められず910㎜(3尺)でしか計画できない商品もあります。

※継手間柱は45㎜×90㎜以上

使用方法を間違えると、必要な倍率を確保できず、構造的に問題となることがあります。自社で使用されている商品の仕様や施工方法を、見落としがないか、使用方法を間違えていないか、一度見返してみましょう。
木造の構造関係告示改訂で、高倍率の面材が追加になるので、今後は高倍率の面材も使いやすくなるのではないでしょうか。