「住宅研究所」というアライアンス構築の必要性

先日、東京の市ヶ谷TKPカンファレンスセンターで、「工務店がクレームを回避する為に技術研究所を持つ方法」と題し、株式会社e-ハウスプロジェクトの小坂代表の計いの中、各方面の見識者を壇上に、素晴らしいフォーラムが開催された。今回、このフォーラムに弊社も協賛企業としてバックアップさせて頂いたが、まさしく今の住宅供給環境には必要不可欠だと常々感じるのである。
 
我々は全国の建築現場の施工の現状を日々見せていただいている。以前のコラムにも書かせていただいたが、住宅品質は4つの品質の集大成であるとNEXT STAGEは定義している通り、施工の品質、設計の品質、維持管理の品質、そして企画の品質を奏でる必要がある。しかし近年、企画住宅が益々増えて行く中、どうしても住宅の商品企画の段階で、ある程度の基礎知識の中で意匠や性能などを安易に組み合わせたり、建材商社やメーカーからの商品PRをただ鵜呑みにして設計仕様を決めて行く傾向が高く、我々が現場施工の段階で不備として上がってくる要因の一つに、企画の段階からの根本的な不具合を目の当たりにする事も少なくはない。
 
工務店自らが、自分達が提供する市場にどんな家づくりを推進して行きたいのかのターゲティングをまず明確にし、その明確にした家づくりをしっかり築く為にも、一番家づくりで大切な主要構造部となる構造設計、そしてすまい手側の快適性だけでなく、その大切な躯体を傷めない為の性能設計を製造側の両面からしっかり検討し、それを精度高い。施工実現するための正しい部材の使い方から施工品質基準までを、計画段階から準備し、社内に網羅しておく必要がある。またそれを全社共有するためには、効果的な情報管理手段として、様々なクラウドサービスを駆使しながら、均等に確実に、着工前の義務フローから施工管理まで落とし込んで行かねばならないのである。
 
現在、このようなノウハウやリソースを内製化できる住宅会社が少ないだけに、我々を含めた各方面の見識者と共にアライアンスを組み、産業界の裏方の仕組みとしての何らかの団体を築いて行く事が急務であり、地域のつくり手を支えて行く必要があるのではないだろうか。さらにこのノウハウ構築には、既に市場に供給されている既存住宅の現状を日々しっかり分析できる環境と、その傾向やデータに基づいて、新築時の仕様改善が有効的に実施出来る充分なフィードバックの仕組みや体系が必要となるであろう。
 
NEXT STAGEは、このようなひとつのスキームを体系化し、そして牽引できるよう業界に呼びかけ、本質的なインスペクションのPDCAモデルをもっと積極的に活性化しながら、これからもチャレンジして行きたいと考えている。